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2020年3月12日 (木)

121/153

 表題の数字は、世界経済フォーラムが発表している、2019年度の世界153か国の「グローバル・ジェンダー・ギャップ指数(GGGI)」の順位。153か国中、日本は過去最低の121位へと、記録更新したという報道がありました。
 22歳で社会に出て働き始め、約30年超、ずいぶんいろいろな職場を渡り歩き、内職しつつの専業主婦暮らしも多少経験して、男女の雇用状況を眺めてきました。昔に比べれば、ずいぶん女性も働きやすくなったことは確かなことですが、各集団の方針決定に携わる女性の数は、30年経ってもそう変わっていない…という肌感覚を持っています。
 長年、「どうしてなんだろう?」という素朴な疑問を抱き続けてきましたが、未だにハッキリした原因を特定できず(もちろん、育児や介護で途中退場せざるをえないからなのは確実ですが、どうしてそうなっちゃうのかの根本的な原因がよくわからない)。。。最近の手前勝手な結論としては、「日本の“沽券”の評価基準がおかしいから」―――これに尽きると思っています。“男の沽券に関わる”とかいう慣用句に使われる、「人(男)の値打ち」の評価基準です。“多様性のある社会を調整して、みんなが幸せになるのがいい政治”という世界的な潮流の中、依然として旧来の“沽券”にこだわれば、必然的に効率のよい“内助の功”が求められることになり、世界から取り残される――ー。誰しもが“沽券”を上げられるわけでもなく、誰しもの“内助の功”が報われるわけでもない弱肉強食の資本主義社会で、別の価値観で生きる勇気を持つことが、GGGIを上げることにつながるんじゃなかろうか、、、と漠然と思う今日この頃です。
 この点、アメリカもまだガラスの天井は突破できていないようで、1920年に女性参政権が認めらて100周年の今年の大統領選でも、エリザベス・ウォーレン女史は撤退となりました。
 まぁ、どこの国もとりあえず、強硬的にでも女性議員比率を30%(クリティカル・マス)に上げてみるしかないのではないかしらん。。。

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